組織をダメにするバイブル「サボタージュマニュアル」

CIAの書庫に、「シンプル・サボタージュ・フィールド・マニュアル」という公式文書が保管してあるのをご存じでしょうか。これは、第二次世界大戦中に作成した米国の諜報員向けのマニュアルです。

このマニュアルの指示通りのことがあなたの会社に起きていたらどうしますか?もしかしたら、気が付かないうちに社内に競合先のスパイがいるかもしれません。ちょっとチェックしてみましょう。

そもそもサボタージュマニュアルとは

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サボタージュマニュアルとは、CIAの前身に当たる第二次世界大戦中に活躍した米国の諜報機関OSS(Office of Strategic Services)が作成した、諜報員向けのマニュアルです。当時、敵国や占領下にある国に対して、組織活動や生産性を妨害して弱体化させるために米国が作成しました。サボタージュマニュアルに書いてある敵国を弱体化させるコツを、CIAは次のように要約しています。

管理職として潜入した諜報員向け

従業員のモラルと生産性を下げよ。効率の悪い従業員を優遇して待遇を充実させ、優秀な従業員に対しては不公平な理由で叱れ。

労働者として潜入した諜報員向け

仕事は非効率に時間をかけて行え。ひとつの作業に必要な工数を増やし、効率良くできるツールを使わないで、効率の悪い方のツールを使え。

組織の弱体化の仕方

決定事項はできる限り、十分検討するためと称して5人以上のメンバーからなる委員会マターとし、委員会での検討を長引かせること。また承認までの手続きをできるだけ複雑にすること。

あなたの会社に当てはまっていないかチェック!

マニュアルには、管理職として潜り込んだ諜報員と従業員として潜り込んだ諜報員向けに、さらに具体的に次のような指示が記載してあります。あなたの会社で思い当たることがないか、チェックしてみてください。5つ以上当てはまっていたら会社の弱体化は必至。要注意です。

管理職向け

  • 「何事も決まったルートで行うようにし、決断を早めるための近道を認めるな」
  • 「会議では長いスピーチを頻繁に行え。自分の言いたいポイントを説明するのに、個人的な経験や逸話をたくさん盛り込め」
  • 「さして重要でない業務は、完璧に行うように要求せよ」
  • 「重要な仕事がたくさんあるときに限って、会議を行え」
  • 「会議の議事録や通信文は、些細な言葉づかいまでチェックして訂正させること」
  • 「前回の会議で決まった事項を取り上げて、その決定の可否を議論し直せ」
  • 「すべての規則を厳格に適用し、何事にも承認が要るようにせよ」

従業員向け

  • 「電話の受付では、間違った内線番号につないで時間を長引かせ、『誤って』切ってしまえ」
  • 「最もらしい理由をつけてペーパーワークを増やし、ファイルの数を増やせ」
  • 「指示の意味が理解できなかったふりをして、何度も聞き直せ」
  • 「重要な書類を間違ったファイルに保存せよ」
  • 「自分のスキルや経験は、新人に教えるな」

会社の弱体化を防ぐには

サボタージュマニュアルでは、上記のほかにもまだまだたくさんの指示があり、これが成功すると組織が機能しなくなり、メンバーの士気も落ちるとしています。第二次世界大戦中に作成したマニュアルでは、一般企業向けというよりも、政府機関や警察などに適用して国を弱体化させることを目的としていました。

今でも根強く残るお役所仕事の官僚主義的な手続きや、旧態依然とした会社にありがちな大企業病は、大戦中の効果の名残なのかもしれません。では、企業で上記に思い当たることが多い場合、企業の弱体化を防止するためにどのような対策を立てればよいのでしょうか。

上記を分析してみると、弱体化のポイントは「非効率化」にあるようです。そこで、業務をなるべく効率化し、人による怠慢行為が影響を及ぼさないようにシステムを利用して、IT化できるところはIT化を進めることで食い止めることもありそうです。

例えば、ペーパーレス化を徹底して承認フローをIT化することで「見える化」し、担当者が変わっても同じように機能するようにしておくこと、会議はあらかじめ手順と時間を決めるなど工夫しておくことなどが考えられます。また、効率化の達成度を管理職や社員の評価基準にして、非効率化に貢献する社員を特定することも効果が期待できるでしょう。

業務効率化で競争力も強化

第二次世界大戦中に作成された、敵国を弱体化させるための諜報員向けのサボタージュマニュアルで指示されている事項は、驚くほど現代の企業にも当てはまります。いろいろなコツが記載されていますが、究極的には物事をできる限り非効率化してスムーズに進まないようにし、重要事項が優先されないようにすることを目指したものとなっています。

意図的ではなくてもこのような体質になっている会社は、すでに他社に対する競争力を失っていることになりますから、影響の深刻さを鑑みて、思い当たる事態に対し、早急に対処する必要があります。

参考:

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Back Office Heroes編集部